「最近あの人の表情が暗い気がする」「遅刻が増えたけれど、体調なのか気持ちなのか分からない」。部下や同僚の変化に気づきながら、どこまで踏み込んでよいか迷う場面は少なくありません。結論から言えば、上司や同僚に求められているのは不調を見立てることではなく、「いつもと違う」変化に早く気づき、話を聴き、産業医や相談窓口につなぐことです。厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」は、これを「ラインによるケア」と呼び、職場のメンタルヘルス対策を支える4つのケアの1つに位置づけています[1]。

本記事では、部下や同僚のメンタル不調への関わり方について以下のポイントを中心に解説します。

ぜひ最後までお読みください。

ラインによるケアとは？4つのケアの中の役割

ラインによるケアとは、部長・課長などの管理監督者が日常的に行う職場のメンタルヘルスケアのことです。厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」（平成18年3月策定、平成27年11月改正）は、職場のメンタルヘルスケアを「セルフケア」「ラインによるケア」「事業場内産業保健スタッフ等によるケア」「事業場外資源によるケア」の4つに整理し、これらを継続的・計画的に進めることを求めています[1][5]。4つのうち、日々の様子がいちばん見える位置にいるのがラインによるケアです。

上司や同僚に求められているのは診断することではなく、「いつもと違う」に早く気づき、話を聴き、専門家につなぐことです。

厚生労働省のポータルサイト「こころの耳」は、管理監督者が担う役割を4つに分けて説明しています。①「いつもと違う」部下に早く気づく（部下の健康状態の把握）、②部下からの相談への対応、③職場組織への対応（ストレス要因の把握と改善）、④部下の職場復帰への支援です[2]。気づくことだけが役割ではなく、仕事の配分や進め方といった職場側の要因を見直すことまで含まれている点が、個人のがんばりに寄せない考え方の土台になっています。

この役割が重くなりやすい背景には、職場側の体制差もあります。令和6年の「労働安全衛生調査（実態調査）」では、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所の割合は63.2％でした。規模別にみると、労働者数50人以上の事業所では94.3％に達する一方、10〜29人の事業所では55.3％にとどまります[4]。小さな職場では仕組みが薄く、現場の気づきに委ねられやすいと考えられます。

同じ調査では、過去1年間にメンタルヘルス不調により連続1か月以上休業した労働者または退職した労働者がいた事業所の割合は12.8％、うち連続1か月以上休業した労働者がいた事業所は10.2％でした[4]。10か所に1か所という頻度は、どの職場でも起こりうる出来事として準備しておく理由になります。

「いつもと違う」サインはどこに表れるか

サインは「つらい」という言葉より先に、勤怠・仕事ぶり・見た目といった観察できる形で表れやすいとされています。こころの耳は、気づきたい変化の例として、以前と比べて遅刻が多い、顔色が良くない、口数が少ない、身だしなみが乱れてきた、昼休みに一緒に食事に行かなくなった、仕事の能率低下やミスが目立つといった様子を挙げています[3]。

さらに、眠れない・食欲がない・疲れやすいといった体の不調や、飲酒・喫煙の量が増えたことに気づいたときは、産業医や保健師への相談を促すことが大切だとされています[3]。本人が心の問題として語らず、体の不調として話すことは珍しくありません。

表れる場面 「いつもと違う」サインの例 見るときの注意
勤怠 遅刻・早退・欠勤が増える、休みの連絡が直前になる 回数の多さではなく、その人の普段との差で見る
仕事ぶり 能率が落ちる、ミスが増える、報告や相談が減る 評価の話に変えず、事実として控えておく
様子・会話 顔色が良くない、口数が減る、昼食に一緒に行かなくなる 1日だけで判断せず、2週間ほどの続き方で見る
からだ 眠れない、食欲がない、疲れやすいと話す 産業医や保健師への相談を促す[3]
生活 飲酒や喫煙の量が増える 責める言い方を避け、心配として伝える

この表で大事なのは、どれも「普段のその人」を知らなければ気づけない項目だということです。普段の様子をどれだけ知っているかが、早く気づけるかどうかを分けると考えられています。だからこそ、特別な面談より、日常のあいさつや短い雑談のほうが土台になります。

声のかけ方と、聴くときの3つの原則

気づいたあとに必要なのは、評価ではなく場をつくることです。ここでは声をかけるタイミングと場所、聴くときの原則、避けたい言い方の3点に分けて整理します。

いつ・どこで声をかけるか

気づいてから数日以内に、人目につかない静かな場所で、時間を決めて声をかけるのが基本です。こころの耳も、気づいたときは「時間を取ってゆっくり話を聴くことが大切」としています[3]。すれ違いざまの立ち話では、本人は「忙しそうだから」と話を縮めてしまいます。15〜30分程度を先に確保し、「30分だけ時間をもらえますか」と伝えると、相手も身構えずに応じやすくなります。

最初のひと言は、変化の事実と心配を短く結ぶ形がすすめやすいとされています。「ここ2週間、少し疲れているように見えて気になっていました」のように、観察した事実を1つだけ添えると、詰問になりにくくなります。

聴くときの3つの原則

聴く場面でまず置きたいのは、助言より先に気持ちを受け取る姿勢です。こころの耳は、話を聴くときは「アドバイスするよりも、その人の気持ちを十分に聴く姿勢」が大切だとしています[3]。次の3つを原則として持っておくと、場が安定しやすくなります。

避けたほうがよい言い方

善意からの言葉でも、相手を追い詰めてしまうことがあります。こころの耳は、ハラスメント被害の相談を受けた場面について、本人にも問題があるような発言や否定するような発言をすると2次被害を与えるおそれがあると指摘しています[3]。これは不調全般の相談にも通じる注意点です。

実務では、「気の持ちようだよ」「誰でも大変だから」「もう少しがんばろう」といった励ましが、本人には「分かってもらえない」と受け取られやすいとされています。代わりに、「話してくれてありがとう」「どこから手をつけられそうか、一緒に考えましょう」のように、受け止めと具体的な次の一歩に寄せると伝わりやすくなります。

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産業医・相談窓口へのつなぎ方

話を聴いたあとは、抱えこまずに専門の窓口へつなぐのが基本です。こころの耳も、自分で対応できない場合は本人の同意を得たうえで相談を促すこと、また過重労働が常態化している場合には相談につなぐことを挙げています[3]。

社内で使える資源

最初に確認したいのは、社内の産業保健スタッフです。労働者数50人以上の事業場では産業医の選任とストレスチェックの実施が義務づけられており、相談先が制度として用意されています[5]。産業医や保健師に相談できることと守秘の範囲は、産業医・保健師の使い方で整理しています。ストレスチェックの結果は本人の同意なく会社に提供されない仕組みのため、「上司に伝わるのでは」という不安には、この点を説明すると安心につながります。

つなぐときは、本人の同意を取る順番を崩さないことが大切です。「産業医に相談してみませんか」と提案し、同席の希望を確認し、伝える内容を本人と一緒に決める流れにすると、信頼を損ねにくくなります。

社外で使える資源

産業医がいない職場でも、公的な相談先は利用できます。厚生労働省の「こころの耳」は、働く人と周囲で支える人のために電話・メール・SNSの相談窓口を無料で案内しています[10]。労働条件やハラスメントが絡む場合は、各都道府県労働局・労働基準監督署内の総合労働相談コーナーなど、相談窓口等一覧から目的に合う窓口を選べます[8]。地域の産業保健総合支援センターは、小規模事業場の支援も担っています。

休業や復職の話になったとき

休業が必要になった場合も、進め方の型が公的に示されています。厚生労働省の「心の健康問題により休業した労働者の職場復帰支援の手引き」は、休業開始から復帰後のフォローアップまでを5つのステップに分けて示しています[5][6]。復帰可否の判断や職場復帰支援プランの作成は事業者と産業医、主治医の連携で進めるため、上司が1人で決める場面ではありません。生活リズムの立て直しから考える流れは復職準備は生活リズムからで解説しています。

気づける職場をつくる5つの習慣

サインに早く気づけるかどうかは、個人の観察力より日々の仕組みに左右されると考えられています。次のうち、できそうなものから取り入れてみてください。

相談しやすさそのものを高める視点も有効です。意見や弱みを口に出しても不利に扱われないという感覚は、心理的安全性として整理されています。制度を足す前に、普段のやり取りで否定から入らないことが土台になります。

支える側が抱えこまないために｜受診の目安

支える側がやってはいけないのは、専門家の代わりをしようとすることです。病名を推測して伝える、無理に事情を聞き出す、本人の同意なく周囲に共有する、退職や休職を代わりに決める。いずれも関係と本人の回復を損ないやすい対応です。役割は「気づく・聴く・つなぐ」までと線を引いておくと、自分の負荷も抑えられます。

長時間労働が続いている場合は、本人の気持ちの問題として扱わず、業務量の調整と産業医への相談を並行させてください[3]。心身への影響の目安は長時間労働の心身への影響で整理しています。

受診を促す目安として覚えておきたいのは、状態が2週間以上続いているかどうかです。気分の落ち込みや不安が2週間以上続く、眠れない、食べられない、出勤しようとすると体調を崩すといった状態があるときは、自己判断せず医療機関に相談することが大切です。うつの可能性に気づいたときは、早めに専門家へ相談することがすすめられています[7]。サインの見方は気分の落ち込みが続く原因と受診の目安でも扱っています。

支える側自身のケアも忘れないでください。相談を受ける立場は、聴いた内容を1人で抱えると消耗しやすくなります。こころの耳は、部下を持つ人向けに自分自身のケアの情報もあわせて提供しています[9]。守秘に配慮しながら、産業保健スタッフや人事と状況を共有できる相手を確保しておくことが現実的な備えになります。

よくある質問

部下のメンタル不調に気づいたら、まず何をすればいいですか

静かな場所で時間を取り、話を聴くことからです。こころの耳も、気づいたときは時間を取ってゆっくり話を聴くことが大切としています[3]。そのうえで、眠れない・食欲がないといった体の不調があれば産業医や保健師への相談を促し、必要なら業務量の調整を検討します[3]。原因の特定や病名の判断は、上司の役割ではありません。

「うつかもしれない」と本人に伝えてもいいですか

病名を推測して伝えるのは避けてください。診断は医師が行うもので、上司が示すと本人が否認したり、逆に過度に不安になったりすることがあります。伝えるなら「ここ2週間、眠れていないと聞いて心配しています」のように、観察した事実と心配だけを言葉にし、受診や産業医への相談を選択肢として示す形がすすめられます。

本人が相談や受診を断ったらどうすればいいですか

その場では無理に進めず、関わりを切らないことを優先します。相談先の情報を渡し、「気が変わったらいつでも言ってください」と伝えておくと、次の機会につながりやすくなります。一方で、業務上の安全に関わる場合や過重労働が続いている場合は、本人の意向とは別に、業務量の調整や産業保健スタッフへの相談を進める必要があります[3]。

産業医がいない小さな会社では、どこに相談できますか

公的な社外資源を利用できます。厚生労働省の「こころの耳」は電話・メール・SNSの相談窓口を無料で案内しており、働く人だけでなく周囲で支える人も利用できます[10]。労働条件やハラスメントが関わる場合は、相談窓口等一覧から総合労働相談コーナーなどを選べます[8]。令和6年の調査では、10〜29人規模の事業所でメンタルヘルス対策に取り組んでいる割合は55.3％でした[4]。社内に仕組みがないことは珍しくないため、外部を前提に考えて構いません。

上司ではなく同僚の立場でも、何かできますか

できます。こころの耳の情報は「上司・同僚の方へ」として提供されており、日頃の様子に気を配ることは同僚の立場でも成り立ちます[3]。ただし、業務量の調整や産業医への正式な依頼は権限が必要です。気になることがあれば、本人の同意を得たうえで上司や社内窓口に相談するか、本人に相談先を伝える役割に留めるのが無理のない関わり方です。

まとめ

部下や同僚のメンタル不調に対して上司や同僚が担う役割は、「いつもと違う」変化に早く気づき、話を聴き、専門家につなぐところまでです。厚生労働省の指針はこれをラインによるケアと呼び、セルフケア・事業場内産業保健スタッフ等によるケア・事業場外資源によるケアと並ぶ4つのケアの1つに位置づけています。気づきたいサインは、遅刻の増加、顔色、口数の減少、身だしなみ、昼食に行かなくなる、能率低下やミスといった観察できる形で表れやすく、眠れない・食欲がない・疲れやすい、飲酒や喫煙の増加に気づいたときは産業医や保健師への相談を促すことが大切とされています。声をかけるときは数日以内に静かな場所で時間を取り、助言より先に気持ちを聴く姿勢を置きます。本人にも問題があるような発言や否定する発言は2次被害につながるおそれがあるため避けてください。つなぐ先は、社内の産業医・保健師・相談窓口と、社外の「こころの耳」や総合労働相談コーナーです。令和6年の調査では、メンタルヘルス対策に取り組んでいる事業所は63.2％で、10〜29人規模では55.3％でした。仕組みが薄い職場ほど、日常の気づきと外部窓口の併用が現実的な備えになります。気分の落ち込みや不安が2週間以上続く、眠れない、出勤できないといった状態が続く場合は、自己判断せず医療機関に相談することが大切です。

本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の効果効能や治療、法的判断を保証するものではありません。病名の判断は医師が行うものであり、本記事の内容で診断の代わりにすることはできません。気分の落ち込みや不安が2週間以上続く、眠れない、仕事に行けないといった状態が続く場合は、自己判断せず医療機関にご相談ください。ひとりで抱えられないときは、こころの健康相談統一ダイヤル（0570-064-556）や、厚生労働省「まもろうよ こころ」の相談窓口一覧も利用できます。

参考文献

編集：Wellstate編集部（編集長 川村啓太）